【銀行と仮装通貨の連携】有望仮想通貨プロジェクトについて徹底解説

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「銀行」と「仮想通貨」の融合で、私達にまつわる生活が大きく変わろうとしています。

フィンテック分野の成長により銀行の店頭での長蛇の列が解消され、現在ではATMのみならずお金の流れをモバイルで完結できるようになりました。

既存の金融システムから革新的なサービスが始まって、社会の構造さえも新しいものに置きかわる動きが起きています。

フィンテック革命は劇的に私達の暮らしを便利に変えたと同時に、金融機関に存続の競争化をもたらしています。

これまでにない安い手数料で誰でも自由に新時代のフィンテックサービスを利用するためには、分散化構造を持つ技術との融合が必要でしょう。

人々の資産を集中的に管理してきた金融機関は仮想通貨と共生して、世界の金融市場に占める規模を奪いあっています。

銀行と近い仮想通貨プロジェクトが、将来的に見て有望視されるのが理解できますね。

今回は銀行と深い関わりがありながらも、それぞれ異なった展望を繰り広げていこうとする3つの重要仮想通貨プロジェクトに焦点を当てていきましょう。

オフショアバンキングでの活用を目指すADK(エイドス・クニーン)コインとは?

Aidos Kuneen(ADK)コインは、独自の取引所のAides Marketのみで手に入れることができます。

中堅取引所での上場予定の段階であるにも関わらず、スケールの大きいプロジェクトに賛同するホルダーから絶大な人気があるコインです。

あまり知られていない銘柄ではありますが、「i Mesh」という*DAG技術をベースに開発されたマイニング作業を必要としないブロックチェーンとは違った新技術が採用されています。

特殊な機能を持つADKはスケーラビリティ問題を解消し、匿名性が高いという特徴があります。

プロジェクトのターゲットは富裕層や租税回避を図る投資家達で、「世界で初めての仮想通貨オフショアバンキングの設立 」を目指しています。

*DAGとは・・・ネットワークで取引を行いながら、過去の未承認取引を確認して承認していく分散型元帳。

ADKは富裕層しか占有できないコインなのか?

日本では長くゼロ金利政策の影響で日本円の預金だけでは不安と感じながらも、国内の個人レベルの投資信託では成果をあげることが難しいですね。

富裕層だけではなく、一部の金融リテラシーが高いADKホルダーは海外には別の世界があることを察知して既にガチホしています。

今後見込まれる発展途上国の発展とオフショア市場は深い関係があります。

発展途上国では経済成長を目的とした外貨獲得の為に税制上の優遇措置を講じてあり、規制も緩やかです。

そこへ先進国の富裕層の資産が流れていくことから、タックスヘブンとも呼ばれています。

脱税のイメージが強いオフショア市場ですが、多くの発展途上国では自然資源を主とした収入に頼っています。

いわばオフショアバンキングは富裕層から資本を集めることで、発展途上国の経済を活発させる効果があります。

Aidosは仮想通貨を用いた新しい市場を開拓しようという目的と、銀行口座さえ持てない国の人々にも手数料無料の少額決済が提供できるよう取り組んでいるのです。

ADKホルダーがどこまでもドンについていく理由とは?

ADKホルダーから「ドン」という愛称で呼ばれるRicardo badoer(リカルド・バドエル)氏はAidos財団の設立者です。

オフショアバンキングのキャリアを活かし画期的なアイデアを持つRicardo氏の存在は大きく、彼の信念や人柄がADKの価値を支えています。

ADKは過去に海外のある仮想通貨取引所で上場していました。

その取引所に詐欺の疑いがあり、ドンが上場廃止のアナウンスをした途端に取引所側が信じられない行動に出たのです。

ADKウォレットを削除してしまった為に、ユーザーの資産が失われてしまいました。

その後ドンが自腹を切ってユーザー達を救済したという経緯があります。

現在ではプロジェクトも順調に進み、堅い銘柄として注目されるようになりました。

すでにリトアニアの銀行の提携を果たし、ケニアとタンザニアの銀行の株式を取得しています。

ADKが今後の展開に重要となる*非AEOI 加盟国の銀行のフルライセンスを持つネットワークを引き続き構築していくことで、巨大な資金が動きます。

つまりAidosオフショアバンキングネットワークは、富裕層の巨額の資金を集め、ADKを保有しているユーザーは配当という形でその恩恵を受けることができます。

特殊な仮想通貨な上に、情報入手の困難さから有志団体が日本語版ホワイトペーパーや購入方法を作成してくれているようですね。

日本語版ADKホワイトペーパー

ADK日本語情報まとめ

*非AEOI 加盟国・・・AEOI加盟国同士の口座情報は国が違っても共有できる。非AEOI加盟国の口座情報は犯罪性がない限り、政府機関でも知りうることは不可能。ちなみに日本は加盟国です。

Litecoin(ライトコイン)との提携でさらに急騰したTPAY(トークンペイ)とは?

Token Pay(トークペイ)は主要な取引パートナーを獲得し、EU圏で初のブロックチェーン技術を乗せたフィンテック企業として注目を浴びています。

ICO時にはプライバシーを重視したVerge(ヴァージ)の開発者がアドバイザーを務めています。

TPAYと呼ばれる高いレベルの暗号化方式により安全な取引を実行できるように設計されています。

送金時に暗号化されたメッセージを送る機能や、完全な匿名の取引を可能にしている特徴があります。

すでに高セキュリティウォレットが提供されていて、換金可能な支払いプラットフォームが確立しています。

さらにToken Payが目指すのは国際的な銀行のプラットフォームの提供です。

銀行とToken Payのような匿名性の高い通貨を持つプロジェクトが融合することは日本では考えられませんね。

Token Payはどのようにして、プロダクトを実現しようとしているのでしょうか?

Litecoin(ライトコイン)に渡したドイツの銀行の株式と引き換えにしたものとは?

Token Payは今年5月にドイツのプライベートバンク「WEG Bank AG 」と正式な提携があったことを発表をしています。

その際9.9%の株式を取得し、規制当局の承認を待って全体で90%の株式の取得ができる条件も得ました。

現行のドイツの銀行法では、法的に認められないと9.9%以上の株式を取得できません。

その持ち株9.9%をライトコインに渡して提携を組んだ理由は、この動きによってToken Payの銀行取引を合法的な金融機関に統合できるからです。

Token Payは銀行で顧客向けに仮想通貨を決済に利用する為の技術支援をライトコインから受けています。

ライトコインは低コストで処理速度に優れていることからも、今回の提携は大きなチャンスを掴む後ろ盾になるでしょう。

Token Payはライセンスを取得できれば、独自のデビッドカードでの決済機能も追加していく予定です。

さらにプライベートバンクでトップクラスのリヒテンシュタイン銀行ともコンタクトを取っています。

オフショア口座を利用する顧客が多いことから、この辺りはADKと同じ層のマーケティングを目指しているものと思われます。

PoSマイニングもできるTPAY(トークンペイ)

Token Payでは、トランザクションの承認方法にPoS(プルーフオブステーク)を採用しています。

上場している海外取引所はいくつかありますが、日本人が購入できるのは「Cryptopia」と「TOPBTC」の2ヶ所のみになりますね。

TRAYを保有する一番のメリットは、専用のウォレットでマイニング報酬を受け取ることができます。

さらにToken PayはDEX(分散型取引所)の「eFin」を構築しています。

TRYホルダーには嬉しいEFINトークンのエアードロップが8月から開催されるようです。(月1回の頻度で1年間行う。Litecoin・Vergeも対象予定)

公式のToken Payウォレットでステークしていることが条件になります。

注意点として、必ずしも毎月全てのホルダーが貰える訳ではないようです。

詳細はeFinのホワイトペーパーに記載があり、新しい情報を追っていきましょう。

eFin 公式

Token Pay公式

次世代型デジタルバンクの首位獲得を目指すBNK(バンカー)トークンとは?

BNK(バンカー)はブロックチェーン技術を採用したBANKRERA (バンクエラ)取引所で発行するERC223準拠のトークンです。

創業チームはすでに仮想通貨交換所「SpectroCoin(スペクトロコイン)」運営していて、決済代行サービスを提供しています。

SpectroCoinは名称から、仮想通貨のコイン名と思ってしまいそうですね。

詳しくはBANKRERA取引所に銀行機能を持たせるために、基盤となるサービスを提供するための運営元です。

BANKRERA が目指しているのは、預金やローン・投資などの既存の銀行の業務を仮想通貨で決済できるようにするものです。

仮想通貨の管理は取引所か自身のウォレットで管理するしかなく、中枢となる銀行のような組織は存在していません。

まさに「ブロックチェーン時代の新しい銀行BANKRERA」を設立しようとしているのです。

実績としてバヌアツの銀行の「Pasific Privete Bank」を買収していて、こちらもタックスヘブンとして有名です。

BANKRERA (バンクエラ )とSpectroCoin(スペクトロコイン)から配当が貰える!?

BNKトークンはBANKRERAでの取引の時に有効に利用できます。

BNKトークンとの取引ペアは手数料無料で、さらにBNKホルダーはBANKRERAで生じた利益を利息分として受け取れる特典があります。

BNKトークンを保有すると、BANKRERA とSpectroCoinの両方から配当が出ます。

保有枚数に応じて純利益の20%がETHやXEMで受け取ることができるのです。

SpectroCoinのウォレットで保有すると、自動で配当が配られますがMEWなどの外部ウォレットに保管してた場合は請求が必要です。

現在はまだ利率が低めですが、業務がこのまま順調に進めば上がることが期待されています。

ICOでは過去最大クラスの参加者により、77億BNKが販売されました。

Hitbtcに上場もICO割れ?その理由と今後の展望

BANKRERA ではICO開催期間とBNK供給量の多さから、上場前からICO割れの懸念がホルダーの間から出ていました。

さらに上場先のHitbtcが日本人向けのサービスを停止したこともあり、予測通りのスタートを切ってしまったBANKRERAは今後どうなるのでしょうか?

短期的に上場後に売り抜けを考える銘柄ではなく、長期的に見るとまた違った展望が見えるかもしれません。

問題の資金面では日本円で162億集めていることからも、EU圏での銀行ライセンスを取得する最低資本金の心配はなさそうです。

BANKRERAはリトアニアを拠点とし活動していて、この有価証券にあたるBNKトークンに対して規制は緩やかです。

特にリトアニアはブロックチェーンを受け入れるためのインキュベーション施設があり、スタートアップ企業から注目されている国です。

BANKRERAは今後も引き続き、銀行のライセンスを取得していくことでクロスボーダー取引の実現を目指しています。

規制の対象は国によって違いがありますが、現在のところアメリカでは有価証券にあたるセキュリティトークンがそれに値しますね。

BANKRERAが規制の対象にならない管轄の国でどのくらい銀行ライセンスを取得していくかで価格が変わります。

仮想通貨についての国々の見解が変わりつつある状況下にあるので、情報を集めながら投資の判断をしていきましょう。

BNKトークンはSpectroCoinで7月18日から購入できるようになります。(売却は9月末からスタート予定)

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